「近所のライトオンが閉店した」「ライトオンは潰れるの？」「2026年も大量閉店が続いているの？」――ジーンズやカジュアルウェアを販売するアパレルチェーン、ライトオン（Right-on）をめぐり、店舗の閉鎖や経営状況を気にする人が増えています。
2026年10月26日現在、ライトオンは全店閉鎖したわけではありません。2025年8月期には110店舗が退店し、2026年2月末の店舗数は206店舗となりました。さらに、2026年3月1日にはアパレル大手のワールドの完全子会社となり、経営再建を進めています。一方、2026年8月期中間決算では売上高103億8,800万円、純損失8億4,600万円を計上しており、経営環境は依然として厳しい状況です。
📌 【この記事の重要ポイントまとめ】
- 全店閉鎖ではない：2026年10月も営業を継続し、10月9日にはイオンモール福岡伊都店がオープン。
- 大量閉店の実態：2025年8月期に110店舗が退店。2026年2月末の店舗数は206店舗で、さらに一部店舗の閉鎖が続いている。
- 閉店の主な理由：不採算店舗の整理、来店客数の減少、固定費の削減など。ワールド傘下で事業の立て直しを進めている。
【結論】ライトオン閉店は全店撤退ではない！2026年の最新状況
まず押さえておきたいのは、ライトオンの店舗が全国一斉に営業を終了したわけではないという点です。実際に閉店が相次いでいる一方、営業を継続している店舗や新たにオープンした店舗もあります。
ライトオンの公式ニュースによると、2026年10月9日には「Right-on イオンモール福岡伊都店」がオープンしました。従来のジーンズショップのイメージを見直し、ライフスタイル雑貨や季節商品を扱う売場、裾直しの様子を見られる「リペア・ラボ」などを設けた店舗です。
この動きは、単純に店舗を減らして撤退するだけでなく、売場づくりや買い物体験を見直し、再成長を目指す動きがあることを示しています。
ただし、新店舗がオープンしたからといって経営が完全に回復したと判断するのは早計です。既存店の閉鎖が続いているうえ、2026年2月末時点の中間決算では大幅な減収と最終赤字を記録しています。
つまり、2026年のライトオンは「倒産してブランドが消えた企業」ではなく、大規模な店舗整理を経て、経営基盤と店舗網を再構築している企業と捉えるのが実態に近いでしょう。
【2026年閉店店舗一覧】全国で営業を終了した主な店舗
ライトオンの閉店店舗を調べる際には、2025年の大量退店と、2026年に入ってからの閉店を分けて見る必要があります。2026年2月末の店舗数206店舗は、2025年9月から2026年2月までの中間会計期間に24店舗が閉鎖された結果です。
以下は、2026年1～2月に閉店したと地域メディアなどで報じられた主な店舗です。閉店日順に整理しました。
2026年1月に閉店した店舗
- 1月12日：あべのキューズモール店（大阪府）
- 1月12日：イオンモール神戸北店（兵庫県）
- 1月12日：ゆめシティ店（山口県）
- 1月12日：ゆめタウン徳島店（徳島県）
- 1月12日：イオンモール筑紫野店（福岡県）
- 1月18日：イオンモール新潟亀田インター店（新潟県）
- 1月25日：イオンモール下妻店（茨城県）
- 1月25日：ららぽーと新三郷店（埼玉県）
- 1月25日：イオンモール幕張新都心店（千葉県）
- 1月25日：ユニモちはら台店（千葉県）
- 1月25日：LaLaテラス南千住店（東京都）
- 1月25日：イオンモール日の出店（東京都）
- 1月25日：プライムツリー赤池店（愛知県）
- 1月25日：イオンモール茨木店（大阪府）
- 1月25日：イオンモールりんくう泉南店（大阪府）
- 1月25日：イオンモール和歌山店（和歌山県）
2026年2月に閉店した店舗
- 2月1日：高島平東急ストア店（東京都）
- 2月23日：大宮ステラタウン店（埼玉県）
さらに、2026年夏から秋にかけても閉店が確認されています。京都府では、イオンモールKYOTO店が8月30日、イオンモール京都桂川店が9月30日に営業を終了しました。イオンモール京都桂川の公式告知でも、同店の閉店が案内されています。
これらの事例から分かるのは、閉店が特定の地域だけに限られていないことです。大型商業施設内の店舗からロードサイド型の店舗まで、各地で店舗網の再編が進んでいます。
なお、上記は閉店情報が確認できる主な店舗であり、ライトオンの過去から現在までの全閉店店舗を網羅した一覧ではありません。閉店予定店舗を探す場合は、ライトオンの公式店舗検索に加え、出店先の商業施設が公表する閉店案内も確認する必要があります。
【ライトオン閉店理由】なぜ大量閉店が必要になったのか
ライトオンが店舗を大幅に減らしている背景には、単なる店舗数の調整ではなく、収益構造そのものを立て直す必要性があります。
1．赤字店舗を整理し、固定費を削減するため
ライトオンが公表した中期経営計画では、不採算店舗の大規模な退店を重点施策として掲げています。収益を生み出せない店舗を維持し続けると、家賃や人件費などの固定費が利益を圧迫するためです。
店舗を閉鎖すれば売上高は減少しますが、赤字店舗の運営コストも削減できます。会社側は、不採算店舗の整理によって損益分岐点を引き下げ、利益を確保しやすい経営体質に転換することを目指してきました。
その規模は小さくありません。2024年8月末に340店舗あった店舗網は、2025年8月末には230店舗に縮小しています。1年間で110店舗が退店した計算です。
2．来店客数の減少が経営課題になっていた
ライトオンの2025年8月期有価証券報告書では、従来の顧客への価値訴求を見直す過程で、既存顧客が離れるペースに新規顧客を獲得するペースが追いつかず、客数が大きく落ち込んだことが説明されています。
同社は客単価の改善を進めていたものの、客数の減少が計画を下回る業績につながりました。ここには、商品価格や品質を見直すだけでは顧客の来店を維持できないという課題が表れています。
ジーンズを中心としたカジュアル衣料は、商品そのものだけでなく、ブランドの魅力、品ぞろえ、価格、店舗での買い物体験なども選ばれる理由になります。顧客の好みや購買行動が変化するなかで、既存顧客を維持しながら新しい顧客を獲得できるかが、事業再建の焦点です。
3．本部・人員・在庫にも改革の対象が広がった
閉店だけでなく、会社の運営体制にも見直しが及んでいます。中期経営計画では、本部組織のスリム化、店舗人員の最適化、本部拠点の集約、仕入れコストの削減、滞留在庫の圧縮などを掲げています。
これらは、店舗を減らすだけでは解決しない構造的な課題に対応するための施策です。商品企画や調達の仕組みまで改善しなければ、売上規模が縮小した後も安定的に利益を出せるとは限りません。
したがって、ライトオンの閉店理由を「売れないから店を減らしている」とだけ説明するのは不十分です。より正確には、客数減少と収益力の低下を受け、不採算店舗の整理と全社的なコスト改革を同時に進めているということです。
【店舗数・決算を比較】2025年の大量閉店から2026年2月末206店舗へ
ライトオンの経営状況を把握するには、店舗数だけでなく、売上高や損益の変化も合わせて見る必要があります。2026年4月13日に公表された2026年8月期第2四半期（中間期）決算短信などを基に、主要な数字を整理します。
| 時期・項目 | 実績・出来事 | 読み取れるポイント |
|---|---|---|
| 2024年8月末 | 340店舗 | 大規模な店舗整理が本格化する前の店舗数 |
| 2025年8月期 | 110店舗が退店、期末230店舗 | 不採算店舗の整理を大規模に実施 |
| 2026年2月末 | 24店舗を閉鎖、206店舗 | 2025年9月～2026年2月も店舗再編が継続 |
| 2026年8月期中間売上高 | 103億8,800万円 | 前年同期比38.6％減 |
| 2026年8月期中間営業損失 | 6億1,000万円 | 営業段階で赤字が続く |
| 2026年8月期中間純損失 | 8億4,600万円 | 最終損益も赤字 |
| 2026年3月1日 | ワールドの完全子会社化 | 新たな親会社の支援を受けて再建を進める体制へ |
2025年8月期に110店舗が退店した結果、店舗数は前年8月末の340店舗から230店舗へと約32％減少しました。さらに2026年2月末には206店舗となり、2024年8月末と比べると約39％少ない規模になっています。
ただし、2026年2月末の206店舗という数字は、その時点の決算に基づくものです。その後も2026年夏から秋にかけて閉店があり、10月には新店舗もオープンしています。したがって、206店舗をそのまま2026年10月現在の確定店舗数として扱うことはできません。
売上高103億8,800万円、純損失8億4,600万円の意味
2026年8月期中間決算の売上高は103億8,800万円で、前年同期比38.6％減でした。営業損失は6億1,000万円、経常損失は8億1,300万円、中間純損失は8億4,600万円です。
一方、売上総利益率は前年同期の49.3％から52.1％へ改善しました。プライベートブランド商品の構成比拡大やコスト削減など、粗利益を確保するための取り組みには一定の進展が見られます。
それでも売上高の減少が大きく、最終赤字にとどまっています。店舗の退店によって売上規模が縮小したことに加え、客数減少という従来からの課題も残っています。利益率が改善しても、売上高と販売数量が十分に確保できなければ、安定的な黒字化にはつながりません。
また、同中間決算では純資産がマイナス3億8,900万円となり、債務超過に転じたことも報告されています。経営再建の必要性は、単なる店舗数の問題にとどまらず、財務面でも大きい状況です。
なお、2025年8月期の最終損失は4億4,900万円でした。2024年8月期の最終損失121億4,200万円から大きく縮小したものの、2026年8月期中間決算では再び大きな赤字を計上しています。異なる会計期間の数字を単純比較することはできませんが、店舗整理だけで経営再建が完了したわけではないことが分かります。
なお、「24店舗閉鎖」という数字は、2026年2月末時点の中間決算で示された2025年9月～2026年2月の閉鎖数です。2025年初頭にも24店舗の閉鎖が報じられており、同じ数字でも対象期間が異なるため、混同しないよう注意が必要です。
【ワールド完全子会社化】ライトオンは今後どう変わる？
ライトオンの経営再建を考えるうえで大きな転換点となったのが、アパレル大手ワールドとの資本関係です。2025年にはワールドと日本政策投資銀行が共同出資するW&Dインベストメントデザインによる公開買付けが成立し、ライトオンはワールドグループの傘下に入りました。
その後、2026年3月1日付でワールドの完全子会社となり、同日付で東京証券取引所スタンダード市場から上場廃止となっています。これはライトオンの全店舗が閉店したという意味ではなく、会社の所有関係と経営体制が変わったことを意味します。
ワールド傘下に入るメリット
ワールドは複数のアパレルブランドや販売チャネルを運営しており、商品企画、調達、店舗開発などの分野でグループの経営資源を活用できます。
ライトオンの中期経営計画でも、ワールドグループの仕入れ・調達面のスケールメリットを活用することや、プライベートブランドの企画力を強化することが施策として示されています。こうした取り組みが進めば、商品原価や販売管理費を抑えながら、ブランド独自の魅力を高める余地が生まれます。
また、ライトオンの公式案内では、会員制度を「ワールド プレミアムクラブ」へ統合する計画も示されました。グループ共通のポイントサービスなど、顧客接点を広げる施策も進められています。
完全子会社化で閉店が止まるわけではない
一方で、親会社が変われば、すべての店舗が存続できるわけではありません。採算が取れない立地や、店舗運営コストに見合う売上を確保できない店舗については、引き続き見直しの対象になる可能性があります。
ワールドの支援は、資金面や商品企画、調達などの面で再建を後押しするものですが、最終的には顧客が商品を購入し、継続的に利益を生み出せるかが問われます。
ライトオンのブランド名やオンラインショップは2026年10月現在も存続しています。今後の焦点は、閉店によって固定費を削減する段階から、残った店舗の売上と利益を伸ばす段階へ、どこまで移行できるかにあります。
【ライトオン現在営業中】近くの店舗検索と閉店予定店舗の確認方法
「近くのライトオンはまだ営業している？」「閉店予定の店舗はどこ？」と調べる場合は、過去の閉店情報だけで判断せず、最新の公式店舗情報を確認することが大切です。
近くの店舗を探す手順
- 公式サイトの店舗検索を利用する：都道府県や市区町村などから店舗を探せます。
- 地図から近隣店舗を確認する：現在地周辺から検索できる機能も案内されています。
- 営業時間と所在地を確認する：店舗ごとに営業時間が異なり、臨時休業となる場合もあります。
- 商業施設の公式案内も見る：モール内の店舗は、施設側の閉店告知やリニューアル情報も参考になります。
ライトオンの公式店舗検索では、店舗の所在地や電話番号、営業時間などを確認できます。閉店した店舗の情報が検索結果に残っている場合もあるため、店舗名だけで判断せず、営業状況や施設側の告知を合わせて確認すると安心です。
2026年の閉店予定店舗一覧はどこで確認できる？
閉店予定の店舗情報は、全国一律の固定リストだけで把握できるとは限りません。店舗ごとに営業終了日が発表され、商業施設の公式サイトや店舗のお知らせに掲載されるケースがあります。
特に、閉店セールの案内が掲載されている場合でも、対象商品や実施期間は店舗によって異なります。閉店日が近い店舗へ行く場合は、最新の案内を確認してから来店するのが確実です。
また、近隣店舗が営業していても、閉店した店舗と同じ商品構成や在庫を取り扱っているとは限りません。欲しい商品が決まっている場合は、来店前に在庫や取り寄せの可否を店舗へ問い合わせると、無駄足を避けやすくなります。
【プロの結論】ライトオン閉店の経緯と今後を見極める3つの判断軸
ライトオンの今後を判断する際には、閉店した店舗の数だけを見るのではなく、次の3点に注目する必要があります。
判断軸1：閉店数ではなく、残った店舗の収益力
不採算店舗の整理は、経営再建のための手段です。閉店数が増えたことだけで経営が改善したとは判断できません。残った店舗が安定した売上を確保し、営業利益を生み出せるようになったかが重要です。
判断軸2：売上高の減少を補えるだけの利益率改善
2026年8月期中間決算では、売上総利益率が改善した一方、売上高は前年同期比38.6％減となりました。利益率を高める施策を続けながら、顧客数や販売数量を回復できるかが大きな課題です。コスト削減だけでなく、商品力や顧客獲得力の改善が必要になります。
判断軸3：ワールドの支援が実際の業績に結びつくか
完全子会社化によって、グループの調達力や商品企画力を活用できる環境が整いました。今後は、その支援が原価率や販売管理費の改善だけでなく、顧客に選ばれる商品や売場づくりにつながっているかを見ていく必要があります。
2026年10月の新店舗オープンは、ライトオンが一律に撤退するのではなく、新しい店舗のあり方を試していることを示す動きです。ただし、1店舗の新設だけで全国的な再成長が確定したわけではありません。今後の出店・退店の動向と、次の決算での収益改善を合わせて評価することが重要です。
【ライトオン閉店】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：ライトオンは2026年に全店閉鎖するのですか？
A1：全店閉鎖したわけではありません。2026年2月末時点で206店舗があり、その後も営業を継続する店舗や新規オープンした店舗があります。ただし、一部店舗では閉店が続いているため、個別の店舗情報を確認してください。
Q2：ライトオンが大量閉店している理由は何ですか？
A2：主な理由は、不採算店舗の整理、来店客数の減少、固定費の削減などです。2025年8月期には110店舗が退店し、2026年2月末までの中間会計期間にも24店舗が閉鎖されました。店舗網だけでなく、本部組織や商品調達、在庫管理などの改革も進められています。
Q3：ライトオンはワールドに買収されたのですか？
A3：はい。2026年3月1日付でワールドの完全子会社となりました。ただし、これは会社の資本関係が変わったということで、ライトオンのブランドや店舗がすべて消滅したという意味ではありません。
Q4：近くのライトオンが営業中かどうかは、どこで確認できますか？
A4：ライトオンの公式店舗検索で、現在地周辺や都道府県・市区町村から店舗を探せます。営業時間や所在地に加え、閉店予定については出店先の商業施設が公表する案内も確認すると確実です。
まとめ：ライトオンは縮小再建の段階、今後は収益回復が焦点
2026年のライトオン閉店をめぐる状況を整理すると、2025年8月期の110店舗退店に続き、2026年2月末までに24店舗が閉鎖され、店舗数は206店舗となりました。中間決算では売上高103億8,800万円、純損失8億4,600万円を計上しており、財務面を含めた経営再建が引き続き課題となっています。
一方、2026年3月にはワールドの完全子会社となり、同年10月には新店舗もオープンしました。したがって、「ライトオンは潰れた」「全店閉鎖する」と一括りにするのは実態に合いません。現在は店舗網を縮小しながら、事業の立て直しと再成長を目指している段階です。
利用者にとっては、以前通っていた店舗が閉店していても、近隣に営業中の店舗が残っている可能性があります。来店前には公式店舗検索や商業施設の案内を確認し、最新の営業状況を把握しておくと安心です。
今後のライトオンを評価するうえで重要なのは、閉店数の増減だけではありません。残った店舗の売上回復、利益率の改善、ワールドの支援による商品力の強化が実際の業績に結びつくかどうかが、再建の成否を左右します。 （出典: ライト オン 閉店（Yahoo!ニュース））
