2026年版｜うつ病で復職後に休みがちになる理由と再休職を防ぐ対処法を徹底解説

うつ病で職場復帰したものの、疲労感が抜けず、朝になると起き上がれない、集中力が続かない、欠勤や遅刻が増えてしまう――。そんな状態に悩み、「せっかく復職できたのに、また休職することになるのでは」と不安を感じていませんか。

うつ病からの回復は、復職した時点ですべて完了するわけではありません。体調の波に加え、通勤や業務による負担、職場の人間関係、復帰を急ぐ気持ちなどが重なり、出勤を続けることが難しくなる場合があります。一方で、症状の悪化や再発の兆候が隠れている可能性もあるため、単に「回復途中だから」と片付けるのも適切ではありません。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 休みがちになる背景：回復途中の体調の波、疲労の蓄積、業務負担、職場環境など、複数の要因が関係する。
• まず取るべき行動：欠勤が続く、以前より症状が強まるといった変化があれば、主治医に相談し、上司や産業医と勤務条件を見直す。
• 再休職を防ぐ方法：時短勤務や業務軽減、職場復帰支援プラン、リワークプログラムなどを活用し、無理なく働き続けられる条件を整える。

【なぜ休みがちになる？】うつ病の復職後に欠勤が続く主な原因

うつ病で復職した後に休みがちになる理由は、本人の意欲や努力不足だけでは説明できません。休職中には表面化しにくかった負担が、実際に仕事を始めてから明らかになることもあります。

1．回復途中で、体調の波が残っている

厚生労働省の働く人向けメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」では、うつ病の回復は一直線に進むのではなく、調子のよい日と悪い日を繰り返しながら、徐々に改善していくと説明されています。

たとえば、月曜日から水曜日までは出勤できても、週の後半になると疲れが強くなり、翌朝に起きられなくなるケースがあります。休日に十分休んだつもりでも、通勤や仕事で消耗した体力が回復しきらず、次の勤務日に影響することもあります。

また、自宅で落ち着いて過ごせることと、決まった時刻に起床し、通勤し、一定時間にわたって業務を続けられることは同じではありません。職場復帰には、生活リズムや集中力、持続力などを含めた準備が必要です。

ただし、体調に波があるからといって、すべての欠勤が回復過程の一部だとは限りません。悪い日が増えている、症状が長引いている、以前できていたことが難しくなっている場合は、主治医に状態を伝える必要があります。

2．疲労感や集中力の低下が、仕事の負担を大きくする

うつ病では、強い疲労感、意欲の低下、思考や判断の難しさ、集中力の低下、睡眠の問題などがみられることがあります。症状がある程度落ち着いていても、仕事に必要な能力が十分に戻っていない場合があります。

たとえば、休職前と同じ量の資料を読んでも以前より時間がかかる、簡単なメールの返信に迷う、複数の業務を並行して進められないといった変化です。本人は「以前ならできたはず」と考え、遅れを取り戻そうとして無理を重ねてしまうこともあります。

ここで注意したいのが、仕事の成果だけを見て回復の程度を判断しないことです。短時間なら仕事ができても、翌日に強い疲労が残るのであれば、現在の業務量や勤務時間が負担になっている可能性があります。

3．復職への焦りや、周囲への申し訳なさが負担になる

休職中に業務を引き継いでもらった人や、復職を支えてくれた上司、同僚に対して、申し訳なさを感じる人もいます。「これ以上迷惑をかけられない」「早く以前の自分に戻らなければ」と考え、体調が十分でなくても頑張りすぎてしまうのです。

その結果、疲労が蓄積して欠勤し、休んだことに罪悪感を覚え、次の出勤日にさらに無理をするという悪循環に陥ることがあります。

しかし、復職直後から以前と同じ成果を求めることが、必ずしも長期的な職場定着につながるわけではありません。休まず出勤することだけでなく、無理のない負荷で勤務を継続できるかという視点も必要です。

4．職場環境や業務内容が、発症時と変わっていない

うつ病の発症に長時間労働、過大な業務量、対人関係のストレス、役割の不明確さなどが関係していた場合、原因となった環境が改善されないまま復職すると、再び負担が高まるおそれがあります。

職場に戻ることで、休職前の上司や同僚との関係、未処理の仕事、評価への不安などを思い出し、出勤前から強い緊張を感じる場合もあります。通勤そのものが大きな負担になることもあります。

こうした場合、本人の体調管理だけでは解決できない問題が含まれています。業務の優先順位、担当範囲、勤務時間、職場内のコミュニケーションなど、仕事の環境も合わせて見直すことが大切です。

【再発のサインを見分ける】体調の波と注意すべき変化の違い

復職後に休みが増えたとき、多くの人が気にするのは「これは回復途中の波なのか、それとも再発なのか」という点です。症状だけで自己判断することは難しいものの、変化の現れ方を記録すると、主治医に相談する際の手がかりになります。

見逃したくない変化

• 朝起きられない、出勤前に強い不安や緊張が生じる。
• 以前より疲れやすくなり、帰宅後も長時間動けない。
• 眠れない、途中で目が覚める、反対に眠りすぎるなど、睡眠の状態が変わる。
• 食欲が落ちる、食べる量が大きく変わる。
• 集中力や判断力が低下し、ミスや作業の遅れが増える。
• 気分の落ち込み、興味や喜びの低下、自分を責める気持ちが強まる。
• 通勤や仕事を考えるだけで強い不安が生じ、欠勤や遅刻が増える。

これらの変化は、うつ病の症状の悪化や再燃・再発を考える手がかりになりますが、どれか一つがあれば必ず再発しているという意味ではありません。仕事の負担や睡眠不足、薬の影響、身体的な不調など、ほかの要因も考えられます。

体調の波なのか、再発の可能性があるのかを考える目安

一時的に調子を崩しても、十分な休息で持ち直し、生活リズムや仕事への対応力が安定していく場合は、負荷の調整によって改善する可能性があります。

一方、悪い日が徐々に増える、休んでも疲れが抜けない、睡眠や食欲の変化が続く、気分の落ち込みが強くなるといった場合は、早めに主治医へ相談してください。欠勤が何日続いたかだけで判断するのではなく、症状の強さや生活全体への影響を見ることが重要です。

特に、復職後に通院を中断したり、自己判断で薬を減らしたりすることは避けましょう。「こころの耳」も、症状が改善しても自己判断で服薬を中止せず、減薬のタイミングを主治医と相談するよう呼びかけています。

自分を傷つけたい気持ちや、死にたいという考えが生じた場合は、復職の継続を優先せず、速やかに主治医や救急医療などにつながってください。差し迫った危険があるときは、一人で抱え込まず、身近な人にも助けを求めることが必要です。

【2026年の公的統計】うつ病の復職後に休みがちになる問題をどう捉えるか

職場復帰後の欠勤に関しては、まず、メンタルヘルス不調による休業の実態と、復職後に休みがちになる人の割合を区別する必要があります。

厚生労働省が2026年8月7日に公表した令和7年（2025年）「労働安全衛生調査（実態調査）」では、メンタルヘルス不調による休業や退職について、次の結果が示されています。

出典：厚生労働省「令和7年労働安全衛生調査（実態調査）」および「令和6年労働安全衛生調査（実態調査）」。

2025年調査では、過去1年間にメンタルヘルス不調で1か月以上休業した労働者、または退職した労働者がいた事業所の割合は13.5％でした。前年の12.8％から上昇しており、職場におけるメンタルヘルス不調への対応が引き続き課題となっていることが分かります。

ただし、ここで示した数値は、うつ病に限った統計ではありません。また、復職後に遅刻や欠勤を繰り返す人の割合を直接示したものでもありません。調査結果を、そのまま「復職後に休みがちになる人の割合」として扱うことはできません。

もう一つ注目したいのは、メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所の割合が63.0％だった点です。事業所規模別では、労働者50人以上で93.7％だったのに対し、10～29人では54.6％でした。

この差は、相談体制や産業保健スタッフへのアクセスなど、職場によって利用できる支援の環境が異なる可能性を考えるうえで参考になります。ただし、この統計だけで、事業所の規模が復職後の欠勤を直接引き起こすと結論づけることはできません。

大切なのは、欠勤を本人の問題だけとして扱うのではなく、治療状況、業務負担、職場の支援体制を含めて検討することです。

【休みがちになったらどうする？】受診と会社への伝え方

復職後に欠勤が増えたときは、「もう少し頑張れば何とかなる」と我慢し続けるより、早い段階で主治医と職場に状況を伝えることが大切です。相談することは、必ずしも再休職を意味しません。勤務条件を調整することで、働き続けられる可能性もあります。

まず主治医に伝えるべきこと

診察では「最近調子が悪い」と伝えるだけでなく、実際の生活や勤務の変化を具体的に説明すると、状態を評価する助けになります。

• 欠勤、遅刻、早退が増えた時期と頻度。
• 朝と夜で体調がどのように変わるか。
• 出勤後にどの程度疲れ、回復にどれくらい時間がかかるか。
• 睡眠、食欲、気分、集中力の変化。
• 業務量、残業、人間関係、通勤などで負担に感じていること。
• 服薬状況や、薬の副作用と感じる症状。

スマートフォンのメモなどに、睡眠時間、気分、疲労感、勤務状況を簡単に記録しておく方法も有効です。記録を完璧につける必要はありません。調子のよい日と悪い日の違いが分かるだけでも、対策を考えやすくなります。

診察では、現在の勤務時間を続けてよいか、時短勤務や業務軽減が必要か、休養を優先すべきかについて相談しましょう。

上司への伝え方は、症状と必要な対応を中心にする

職場に対して、病状の詳細をすべて説明する必要があるとは限りません。まずは勤務に影響している事実と、相談したいことを整理して伝えます。

例えば、次のような伝え方が考えられます。

「復職後、疲労感と集中力の低下が続いており、出勤を安定して継続することが難しくなっています。主治医に相談しながら状態を確認したいと考えています。あわせて、産業医との面談や、勤務時間・業務量の調整について相談させていただけないでしょうか」

すでに欠勤する場合は、会社の就業規則に従って、始業時刻までなど定められたタイミングで連絡します。連絡時には、欠勤する事実、受診の予定、次回の連絡時期を簡潔に伝えると、会社側も対応を判断しやすくなります。

「いつまでに必ず復帰できる」と無理に約束する必要はありません。見通しが分からない場合は、そのことを伝え、医師と相談した後に改めて報告する方法もあります。

上司に直接話しにくい場合は、別の相談先を使う

上司との関係自体がストレスの原因になっている場合や、病状を理解してもらえるか不安な場合は、人事・労務担当者、産業医、保健師、社内相談窓口などに相談する方法があります。

社内に産業医がいない小規模事業場では、地域産業保健センターや産業保健総合支援センターなど、外部の支援機関を利用できる場合があります。「どこに相談すればよいか分からない」という段階から相談して構いません。

なお、勤務時間の変更や業務軽減などの具体的な措置は、医師の意見、本人の状態、会社の制度や職場の事情などを踏まえて調整されます。相談しただけで、希望する措置がすべて自動的に認められるわけではありませんが、必要な配慮を検討するための出発点になります。

【職場復帰支援の手引き】時短勤務・業務軽減・支援プランの進め方

復職後に休みがちになる人を支える際、参考になるのが、厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」です。

この手引きでは、職場復帰を一度の判断で終わらせるのではなく、休業中から復職後まで段階的に支援する考え方が示されています。

職場復帰支援は5つの段階で進める

• 第1ステップ：休業開始と休業中のケア。療養に専念できる環境を整え、必要な連絡や支援を行う。
• 第2ステップ：主治医による復職可能の判断。本人の復職意思や診断書を確認し、必要に応じて産業医などが医学的な情報を整理する。
• 第3ステップ：復職の可否の判断と職場復帰支援プランの作成。本人の状態、職場環境、担当業務などを確認し、具体的な支援内容を決める。
• 第4ステップ：最終的な職場復帰の決定。本人の状態や必要な配慮を確認し、事業者が復職を最終決定する。
• 第5ステップ：復職後のフォローアップ。勤務状況や業務遂行能力、症状の変化、支援プランの実施状況などを確認し、必要に応じて見直す。

ここで重要なのは、主治医が復職可能と判断したことだけで、職場で必要な配慮まで自動的に決まるわけではない点です。医学的な回復状態と、実際の職場で継続的に勤務できるかどうかは、関連していても同じ判断ではありません。

主治医は治療や病状を評価し、産業医は職場の業務内容や勤務条件なども踏まえて意見を示します。会社はこれらの情報を参考に、本人とも話し合いながら復職後の働き方を調整します。

時短勤務や業務軽減は、具体的な条件を決める

復職後に休みがちになる場合、勤務時間や業務量が現在の回復状態に合っているかを見直すことが重要です。勤務時間を短くするだけでなく、何をどこまで担当するのか、どのような負荷を避けるのかまで具体化すると、調整の効果を確認しやすくなります。

• 勤務時間：所定労働時間より短い勤務から始める、残業を避けるなどの調整を検討する。
• 業務量：優先度の高い仕事に絞り、締め切りや処理件数を調整する。
• 業務内容：複数業務の同時進行や突発的な対応を減らし、担当範囲を明確にする。
• 勤務環境：必要に応じて、通勤負担や勤務場所、休憩の取り方などを検討する。
• フォローアップ：定期的に面談し、疲労や欠勤の状況、業務への対応力を確認する。

例えば、勤務時間を短縮した後も、限られた時間内に以前と同じ業務量をこなすことを求められていれば、実質的な負担は十分に軽減されていない可能性があります。反対に、業務量だけを減らしても、長時間勤務や通勤が大きな負担になっている場合は、別の調整が必要です。

また、復職後の配慮は、最初に決めた内容を固定するものではありません。体調や勤務状況を確認しながら、段階的に勤務時間や業務量を調整していくことが考えられます。通常勤務に戻す時期についても、周囲との比較ではなく、本人の状態と医師の意見などを踏まえて検討します。

主治医と産業医の連携で、復職後の負担を見直す

主治医は治療の経過や症状、服薬状況などを把握しています。一方、産業医は、仕事の内容、労働時間、職場の環境などを踏まえて、就業上の配慮について専門的な意見を示す役割を担います。

この両者の連携が十分でないと、主治医が想定した勤務条件と、実際の職場で求められる働き方に差が生じることがあります。

本人の同意や会社の手続きに沿って必要な情報を共有し、復職後に困っていることを具体的に伝えることが、支援を見直すうえで役立ちます。診断書に勤務上の配慮について記載してもらえるか、産業医との面談で何を相談できるかについても、主治医に確認してみましょう。

【プロの結論】再休職を防ぐために必要なこととリワーク支援の活用

うつ病の復職後に休みがちになる状況を改善するには、欠勤を減らすことだけを目標にするのではなく、欠勤が起きる背景を把握し、再発を防ぎながら働ける状態を整える必要があります。

再休職を防ぐために確認したい4つのポイント

1．体調の変化を早めに把握する。睡眠、疲労、気分、集中力、欠勤の頻度などを振り返り、悪化の兆候があれば早めに主治医に相談します。

2．仕事の負担を具体的に調整する。勤務時間だけでなく、業務量、責任の範囲、残業、通勤、職場の人間関係など、何が負担になっているのかを整理します。

3．復職後も支援を継続する。復職した時点で支援を終了せず、定期的に本人、上司、人事、産業医などが必要な範囲で状況を確認し、支援プランを見直します。

4．治療と生活の基盤を維持する。通院を続け、薬の変更や中止は主治医と相談して決めます。睡眠や食事、休息の時間も含め、無理のない生活リズムを整えます。

リワークプログラムは、復職後の安定勤務を目指す選択肢

復職しても欠勤が続く、集中力や体力の回復に不安がある、再び同じような状態になることを防ぎたいという場合は、リワークプログラムの利用も検討できます。

リワークとは、うつ病などのメンタルヘルス不調で休職している人が、職場復帰に向けて準備を進める支援です。実施主体によって内容や対象者は異なりますが、生活リズムの再構築、作業を通じた体力・集中力の確認、ストレスへの対処、コミュニケーションの練習、再発防止策の検討などが行われます。

独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構（JEED）の障害者職業センターなどでも、うつ病を含む精神疾患で休職中の人に対するリワーク支援を実施しています。本人、事業所、主治医が連携し、復職に向けた課題を整理することが支援の柱です。

利用条件や支援期間は施設や個別の状況によって異なります。現在の主治医や会社の人事担当者に相談し、地域の障害者職業センター、医療機関のリワーク、医療機関以外の復職支援サービスなど、利用可能な選択肢を確認するとよいでしょう。

再休職を避けたいからこそ、無理に出勤を続けない

再休職を防ぎたいという気持ちが強いほど、「多少つらくても休まない方がよい」と考えがちです。しかし、症状が悪化しているにもかかわらず負担を増やし続けることが、安定した勤務につながるとは限りません。

大切なのは、出勤できたかどうかだけでなく、出勤した後の疲労、翌日の体調、仕事の進み方、生活全体への影響を含めて状態を評価することです。休みが増えているなら、その事実を責める材料ではなく、現在の治療や働き方を見直すための情報として扱いましょう。

職場の理解が得られにくい場合や、復職前に想定していた配慮が実施されていない場合も、本人だけで解決しようとする必要はありません。主治医、産業医、人事担当者、外部の支援機関など、複数の相談先を使いながら、必要な調整を検討してください。

【うつ復職後休みがち】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：うつ病で復職した後、休みがちになるのは普通ですか？

A1：回復途中の体調の波や、通勤・業務による疲労などが影響して、出勤が安定しないことはあります。ただし、休みがちになることをすべて回復過程の一部と考えるのは適切ではありません。症状が悪化している、欠勤が増えている場合は、主治医に相談して原因を確認しましょう。

Q2：復職後に何日休んだら再休職を考えるべきですか？

A2：一律に何日休んだら再休職という基準はありません。症状の強さ、欠勤の頻度、休息による回復の程度、業務を継続できるかなどを踏まえて判断します。欠勤が増えている場合は、主治医や産業医に相談し、勤務条件の調整や休養の必要性を検討してください。

Q3：復職後に休みがちになったら、会社には何と伝えればよいですか？

A3：体調の変化と勤務への影響、今後相談したいことを簡潔に伝えましょう。「疲労感と集中力の低下が続き、安定した出勤が難しくなっています。主治医に相談し、産業医との面談や勤務時間・業務量の調整についても相談したいです」といった伝え方が考えられます。

Q4：時短勤務や業務軽減を会社にお願いできますか？

A4：相談できます。主治医の意見や産業医の助言、会社の制度、業務上の事情などを踏まえ、勤務時間や業務量、残業の有無、担当範囲などを調整できるか検討します。時短勤務を導入するだけでなく、短い勤務時間に仕事が集中しないよう、業務内容も合わせて確認することが大切です。

Q5：リワークプログラムは復職後でも利用できますか？

A5：リワーク支援には、休職中の人を対象とするものなど、利用条件が定められています。復職後の人が利用できるかは実施機関によって異なるため、主治医や地域の支援機関に確認してください。現在の勤務を続けながら利用できる支援や、職場側のフォローアップについても相談するとよいでしょう。

まとめ：復職後の欠勤は、働き方と治療を見直すサイン

うつ病で復職した後に休みがちになる背景には、回復途中の体調の波、疲労感や集中力の低下、業務量、通勤、職場環境など、さまざまな要因が考えられます。欠勤が増えたからといって、本人の努力不足と決めつけることはできません。一方で、再発や症状の悪化が隠れている可能性にも注意が必要です。

まずは、睡眠や疲労、気分、勤務状況の変化を整理して主治医に相談しましょう。そのうえで、上司や産業医、人事担当者などと連携し、時短勤務、業務軽減、職場復帰支援プランの見直し、リワーク支援などを検討することが大切です。

厚生労働省の職場復帰支援の手引きが示すように、職場復帰は復職当日で終わるものではなく、その後のフォローアップまで含めた継続的な取り組みです。調子が悪いときに早めに相談でき、必要な配慮を受けられる環境を整えることが、安定した就労と再休職の予防につながります。

【プロの結論】目指すべきなのは、無理をして欠勤をゼロにすることではありません。体調の変化に気づき、必要なときに休み、治療と職場の支援を組み合わせながら、無理なく働き続けられる状態をつくることです。復職後の不調を一人で抱え込まず、早めの相談と具体的な環境調整につなげていきましょう。 （出典: うつ 復職 後 休み がち（Yahoo!ニュース））